不動産とテクノロジーを融合させ、新たな不動産取引の可能性を考える。
ご購入を検討している物件を、「地価公示データ」「実勢価格データ」「路線価データ」の過去20年間と照合し、
購入を決断するに値する、適切な価格帯を弊社独自のAIシステムが算出いたします。
まずは下記より、簡単入力で適正価格をお調べください。
物件購入適正価格を知って、購入の判断基準を知りましょう
過去20年以上の各種不動産関連データを照合し、その物件の特徴も含めた売買価格を算出することが可能です。
あなたは、何を基準として物件購入に踏み切りますか?
その答えが見当たらなければぜひ一度検索をしてみてください。
蓄積データとその種類
地価公示データ
地価公示とは、地価公示法にもとづいて、毎年1月1日時点の価格を公示するもので、
平成30年は102,141平方キロメートル、26,000地点が対象となっている。
土地鑑定委員会にて不動産鑑定士が評価を行い、その結果を委員会にて精査し正常価格として公示されている。
実際の土地取引において、1つの重要な指標として存在はするが、あくまで水準となる価格であって、最高値や最安値を示す価格ではない。
路線価データ
路線価とは、宅地の価額がおおむね同一と考えられる一連の宅地が面している 路線(公衆が通行する道路のこと)について、その路線に面する宅地の 1平方メートル当たりの評価額を1,000円単位で表示したものを「路線価」という。
土地の価格水準が、その土地に面する道路の種類によっても算出されるという 考え方にもとづいて、土地の価格水準を道路ごとに示したものと考えられる。 よって、土地の適正価格を調べるには1つの重要な要素だとも考えられる。
実勢価格データ
実勢価格とは、実際の取引が成立する価格のことだが、ここでいう実際の取引とは
業者(不動産会社)と個人だけではなく、業者と業者も存在することに注意したほうがよい。
つまり、実際に売りに出されている価格および、業者間取引の価格という幅広い意味合いが存在することになる。
同じ場所でも、最安値と最高値で取引された土地があるように、実勢価格だけをみて物件購入を検討することはいささか情報が少ない。
上記はあくまで、適正な価格を算出するための一つの要素という考え方であり、
このデータのみで算出することは不可能です。
過去20年間以上の不動産取引実績をもととした、その土地の特性である「向き」「形状」「近隣」など、
人の考えを超えた計算方法で適正価格をご提示いたしております。
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